「Yext(イエクスト)」店舗情報一元管理ツール
Yextを活用した
ロケーション
マーケティングを支援
外部対策について
MEO対策における外部対策として「ビジネス情報を様々な情報ポータルサイトや地図アプリ、SNSに「NAP」を揃えて数多く掲載する事が大切」です。ただし「どんなサイトに登録すれば良いのか」「それぞれの媒体にビジネス情報を登録するのは大変」「ビジネス情報に変更があった際、登録した媒体ごとに情報を変更するのは面倒」と考える方も多いように、サイテーション強化には大きく時間と労力を要します。
Yextの正規代理店
だからできること
Yextを使った外部対策
消費者が求める
正しい情報を提供
Yextは、企業が様々なデジタルタッチポイントにおいて、自社のビジネスに関するあらゆる質問に適切、かつ実用的に答えられるようにする事を事業ミッションに2006年アメリカ・ニューヨークで設立。現在では、米・フォーチュン誌が毎年発表する「フォーチュン500」企業の半分近くがYextを利用しています。
日本では、JTB、三井住友銀行、ヤマト運輸、カシオ計算機などが採用するなど、オンライン上の企業やブランドに関する情報を正確で統一した状態で届けたいと考える企業を中心に導入が進んでいます。
ポイント
Yextは、ビジネスの公開情報を一元管理できるようにし、ユーザーがどこで検索しても統一した一貫性のある答えの提供を可能にします。
世界中の様々な情報媒体と公式に直接連携しており、Yextに登録したビジネス情報をGoogleをはじめ、日本では最大で31媒体に登録・一元管理が可能です。ビジネス情報の更新もYextで行えば、連携先媒体にリアルタイムに反映されるため、一つ一つの媒体にて更新する手間を大幅に削減でき、且つ情報の一貫性を保てます。
ビジネス情報の
一元管理プラットフォーム
様々な媒体に公開される
ビジネス情報を一元管理
Yextは、Google、Bingなどの検索エンジンやAppleマップなどの地図アプリ、Facebook、Instagramを始めとするSNS、トリップアドバイザーやオープンテーブルといった口コミポータルサイト、Amazon Alexaなどの音声アシスタントに公開されているビジネス情報を、店舗側で一元管理することができるプラットフォームです。
店舗情報一元管理ツール「Yext」を
導入する事で得られる効果・メリット
MEO対策における
外部対策の業務効率化を実現
MEO対策における外部対策(サイテーション・被リンク対策)の運用工数・運用コストを大幅に削減でき、消費者がどの場所でどの端末でどの検索サービスを利用しても正確なビジネス情報を提供できます。
1. サイテーション・被リンク効果の上昇
Yextと公式に連携する各媒体はどれも世界トップブランドであり、高品質で信頼できる外部サイトからのリンクと正確な引用を獲得できるため高いサイテーション効果を得られます。
2. ブランド品質の保持
Yextにてビジネス情報の一元管理を行う事で情報の鮮度・正確性を保てるため、消費者がビジネスの所在地や営業時間などの情報をどの媒体で探しても、常に正しい情報が提供され、企業・サービスのブランドイメージを保持できます。
3. ビジネス情報管理における業務効率化
Googleビジネスプロフィールをはじめ、様々な媒体におけるビジネス情報の管理・更新に費やしていたリソースを、一元化する事により大幅に工数とコストを削減、業務効率を向上可能です。
様々な媒体と携可能
Yextと公式連携する媒体へ統一した公式情報を提供
Yextと公式に連携する媒体は、世界的に有名な情報サイト、地図アプリ、SNSとなっており、サイテーション効果・被リンク効果を高めるのと同時に、純粋にユーザーとの接点を増やす事が可能です。
Yextの主な公式連携媒体
(最大31媒体と連携可能)
主な連携媒体と特徴
日本では最大31媒体と連携
(世界では150以上もの
媒体と連携)
Google
(Googleビジネスプロフィール)
世界最大のシェアを誇る検索エンジン「Google」は検索だけでなく地図アプリとしても国内トップシェアを誇り、4,000万以上のユーザーが経路検索やビジネス情報の確認にGoogleマップを利用します。
よってGoogleビジネスプロフィール」は、現在、最も重要な対策の1つです。
Facebook、InstagramなどのSNS
Facebook(国内月間利用者2600万人)や、Instagram(国内月間利用者3300万人)では、日々多くのユーザーが店舗やサービスについて共有し
ています。これらSNSに正確なビジネス情報・位置情報を登録する事で、お店やサービスを共有してもらえる可能性が高まります。
世界中で普及する検索サービス、
情報ポータル
位置情報SNS「Foursquare」や「トリップアドバイザー」、音声検索「AmazonAlexa」など、世界的に広く利用されているサービスも、インバウンド対策などの観点から見逃してはいけないWEBサービスであり、これらのサービスにビジネス情報が掲載されていることは、Googleからの評価にも繋がる可能性が高まります。
Googleマップ以外の地図サービス
「Appleマップ」やオランダのナビメーカー「TomTom」など、世界には様々な地図サービスがあり、日本を訪れるインバウンド客は、海外旅行
中も自国サービスや「Appleマップ」「Bingマップ」を大いに利用します。これらの地図サービスへの情報登録もインバウンド対策として重要な
要素の1つです。
Yextと公式連携可能な媒体一覧
連携媒体 (パブリッシャー) | 各媒体の特徴 | |
---|---|---|
SNS | Google (Googleビジネスプロフィール) |
国内シェアNo1の検索・地図サービス。(アプリ利用者数ランキングでもGoogleマップは2位) |
最も広く利用されているSNS。世界の利用者数23憶人、日本の利用者数2,600万人(2019年現在) | ||
若い世代を中心に利用されている写真・動画SNS、日本の利用者3,300万人(2021年現在) | ||
Foursquare | 世界で使われるSNS。Foursquareで管理される店舗情報は、LINE、Twitter、WeChatなどのアプリなどでも利用される | |
Snapchat | アメリカでは、Instagramを抜いて10代に最も人気の高いSNS | |
検索サービス | Amazon | Amazonの音声検索サービス |
Siri | AppleのiOS、watchOS、macOS、tvOSなどに搭載されている音声アシスタント | |
Bing | マイクロソフトが提供する検索エンジン | |
Brave | 広告表示やトラッカーをブロックし、高速・高プライバシー保護を実現するWeb3.0時代の新しいWebブラウザー | |
Yandex | ロシアの検索エンジンで、ロシアではGoogleより使われている | |
情報ポータル | Brownbook.net | 英国のビジネス情報掲載サイト、世界200カ国以上のビジネス情報が登録されている |
iglobal | 南アメリカ発の情報ポータル、アメリカ、ヨーロッパ、アジアの60か国で展開、18言語で利用可能 | |
Opendi | 国際的な企業のビジネス情報を掲載するポータルサイト、29か国のユーザーに利用されている | |
ShowMeLocal.com | ニューヨーク発の地域情報ポータル。ローカルディレクトリ、オンライン求人広告など、消費者ベースのサイトに使用される | |
Hotfrog | オーストラリア発の地域情報ポータル。38か国6,900万以上の企業が登録。毎月160万人以上のユーザーにリーチ | |
Yalwa | ドイツ発の地域情報ポータル。飲食店・小売店を中心に、日本を含む世界60カ国のビジネス情報が登録されている | |
Tellows | 世界50ヶ国で使われる電話番号、スパム電話番号の逆引き検索サービス。月間700万人ユーザーが電話番号の共有や検索を行う | |
pitney bowes | 郵便発送業務の効率化を進めるソリューションを提供するサイト | |
Trustpilot | 世界有数のオンラインレビュープラットフォーム。世界で最も訪問者数の多い上位1%に入る。6,500万を超えるレビューを擁す | |
地図サービス | Appleマップ | Appleが提供する地図アプリ。Apple製デバイスにデフォルトで入っている |
MapQuest | アメリカ人の5人に1人が道案内にMapQuestのマップを利用 | |
Where To ? | 世界で使われる地域ガイド、アウディやBMWなどのカーナビへも情報提供 | |
AroundMe | 毎月2,500万件のローカル検索が行われる地図サービス | |
Waze | 無料利用できるカーナビアプリ、ユーザー同士で渋滞情報のシェアが可能 | |
Navmii | 完全無料、音声ガイド付きの詳細な道案内を提供するオフラインナビゲーションアプリ | |
mapstr | お気に入りの場所・お店を登録し、自分だけの地図を作る事ができる地図アプリ | |
nDrive | スマホと車載向けの主要GPSナビゲーションプロバイダー、40か国以上の50社を超えるパートナーにデータ提供 | |
HERE | 北アメリカおよびヨーロッパのドライバーの5人に4人が利用するマップサービス、196か国に及ぶ8万以上のデータを利用 | |
Tomtom | オランダ発のナビゲーション・地図製品のメーカー | |
旅行関連ポータル | TripAdvisor | 世界で利用される旅行サイト最大手、世界49か国、毎月4.5億人が旅行検索・予約・レビューを行う |
HolidayCheck | 900万件以上のホテルレビューと1,000万点以上の旅行写真を擁するホテル・レジャーポータル | |
飲食関連ポータル | OpenTable (掲載済みの場合) |
世界で61000店舗が加盟、約16億人のユーザーが利用しているレストラン予約サービス |
その他 | アメリカン・エキスプレス | 全世界のカード会員数7800万人を誇るクレジットカード、カード会員向けに旅行手配、コンシェルジェ・サービスなどを行う |
ビジネス情報の管理工数を
大幅に削減
ビジネス情報が掲載されていない媒体にも、Yextから新規で情報公開
Yextなら未掲載の媒体にも自動でビジネス情報を公開できるため、それぞれの媒体で一から登録する手間を省けます。日本ではなじみのないサービスでもそのサービスの母国においては、広く普及しているサービスが多く、ライバル店に先駆けてビジネス情報を掲載する事により、その地域を訪れている訪日観光客の集客にも期待が持てます。
Yext管理画面と機能について
Yext Knowledge Graph
Yext Listings
Yext Analytics
主な機能について
自社情報を一元管理
お客様が検索するであろう企業の公開情報を一元管理し、容易に更新・変更可能
様々な情報媒体と連携
消費者がどの場所でどの端末でどの検索サービスを利用しても正確な情報を提供可能
リアルタイム更新
連携媒体へは柔軟かつ迅速に情報配信
改ざん防止
勝手に情報を変更されないようにデータをロック
情報の修正提案
ユーザー(第三者)による情報修正内容を一覧で確認可能
アナリティクス
Googleビジネスプロフィールのパフォーマンスを可視化するレポート機能
飲食店のメニュー情報も
連携可能 (オプション)
Yext for food
(メニュー情報連携)
ビジネス情報に加え、飲食店のメニュー情報をGoogleをはじめ、FacebookやTripAdvisorなど最大12媒体に連携する事ができます!
※Yextへのメニュー情報登録、メニュー追加作業を代行します。
※OpenTableは既存リスティングとの連携となります。
(別途OpenTableへのお申し込みが必要となります)
※反映される情報(カテゴリ、メニュー名、価格、写真、その他…)は、媒体側の判断となります。
※連携先の媒体や表示方法を保障するものではありません。
Yext for food における公式連携媒体
(最大12媒体と連携可能)
Yext 導入による効果比較
Googleマップで
店舗が表示された後の
ユーザー行動の変化
グループ | 前年比 | Yext 導入 |
対策内容 | ||
---|---|---|---|---|---|
2021年12月 | 2022年1月 | 2022年2月 | |||
Yextあり | +110.6% | +122.1% | +92.8% | ● | 全てのお客様がYextを導入し、内部対策と外部対策を行っている |
Yextなし | +14.8% | +18.3% | +5.5% | × | Yextを入れず、GoogleビジネスプロフィールをメインにMEO対策を行っている |
ポイント
Yextも導入しMEO対策を行ったグループと、Yextを入れずに内部対策のみを行ったグループを比較した場合、Yextを導入したグループの方が、Googleマップで店舗が表示された後のユーザー行動(問い合わせや経路検索、公式サイトクリック)に大きく違いがでる結果となりました。
つまり、MEOもSEOも内部対策のみを行うのではなく、外部対策も重要である事が分かります。
サイテーションに
関するまとめ
サイテーションとは
- 店舗の情報が様々な情報媒体に掲載されている(取り上げられている)こと
- つまり「どれだけ多くの人々に知られているか」が重要
- サイテーションを強化する事で接点が増え、且つマップ対策での上位表示の可能性を高める
サイテーションを増やす方法は
- 自社のSNSで情報を発信する
- SNSや口コミで拡散してもらう
- 口コミサイトに寄せられた口コミに返信する
- Google以外の情報媒体に掲載する
サイテーションを増やす際のポイントは
- Googleからの評価が高く、ユーザー数が多く且つ利用されている媒体から掲載されると効果的
- 登録する媒体ごとに「NAP(店舗名・住所・電話番号)」を統一する
- 自力でサイテーションの強化を行う場合、多くの労力と時間を要する
Yextを導入する事で
- Googleをはじめ、世界的に有名な媒体へのビジネス情報の一括登録、管理が可能
- お客様側で個別に登録・修正する手間を大幅に省き、ライバル店に差を付けられる
資料請求
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